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Ⅱ 調査結果の概要
１．全体の概況
売上高と収益性を合せたＤＩ平均値(前年同期比)については▲30.6となり、前回調査(24年10-12月期)の▲27.6から3.0ポイント下降している。来期見通しにおいては、20.8ポイント上昇して▲9.8となる見通しになっている。
売上高ＤＩ(前年同期比)については▲29.1となり、前回調査の▲24.0から5.1ポイント下降している。来期見通しにおいては、22.6ポイント上昇して▲6.5となる見通しになっている。
設備操業率については、前期比で「上昇」したとする企業が6.9％、｢下降」したとする企業が27.0％で、ＤＩについては▲20.1となり、前回調査の▲10.2から9.9ポイント下降している。
収益性ＤＩ(前年同期比)については▲32.1となり、前回調査の▲31.1から1.0ポイント下降している。来期見通しにおいては、19.1ポイント上昇して▲13.0となる見通しになっている。
業況(前年同期比)については、「好転」したとする企業は8.2％、「悪化」したとする企業は37.6％で、ＤＩは▲29.4となり、前回調査の▲27.3から2.1ポイント下降している。来期見通しのＤＩは、17.9ポイント上昇して▲11.5となる見通しになっている。前期比では、「好転」したとする企業が5.7％､「悪化」したとする企業が33.9％で､ＤＩは▲28.2となり、前回調査の▲17.7より10.5ポイント下降している。同じく前期比での業況見通しは、「好転」するとした企業が19.3％、「悪化」するとした企業が16.8％で、ＤＩは30.7ポイント上昇して2.5となる見通しになっている。
原材料価格ＤＩ（前期比）については20.0となり、前回調査の4.8から15.2ポイント上昇している。販売価格ＤＩ（前期比）については▲6.1となり、前回調査の▲9.3から3.2ポイント上昇している。資金繰りＤＩ（前期比）については▲20.1となり、前回調査の▲15.0から5.1ポイント下降している。金融機関の態度ＤＩ（前期比）については▲0.5となり、前回調査の▲3.2から2.7ポイント上昇している。
設備投資実施率については25.0％となり、前回調査より3.4ポイント上昇している。業種別で最も高い実施率となったのは､「プラスチック製品」の50.0％で、目的別では、「品質向上」が27.9％次いで「省エネ」が18.6％、「増産」、「コスト低減」が共に14.0％となっている。
全体の景況天気図は、12期続いた「小雨」から「雨」に転じている。来期見通しにおいては、20.8ポイント上昇して▲9.8となり「小雨」に転じる見通しとなっている。
業種別に見ると、「窯業・土石製品」は22.5と前回調査の「小雨」から「薄日」へ、「木材・木製品」は▲5.6と前回同様「小雨」、「紙・加工品」は▲18.8と前回調査の「雨」から「小雨」へ、「繊維・同製品」は▲32.8と前回調査の「小雨」から「雨」へ、「機械・機器」は▲33.7と前回同様「雨」、「プラスチック製品」は▲36.7と前回調査の「薄日」から「雨」へ､「食料品」は▲46.8と前回調査の「小雨」から「雨」へ、「金属・同製品」は▲51.4と前回調査の「小雨」から「雨」となっている。
来期見通しにおいては、「窯業・土石製品」が「晴」域、「紙・加工品」、「木材・木製品」が「曇」域、「プラスチック製品」、「機械・機器」、「繊維・同製品」､「食料品」「金属・同製品」が「小雨」域の見通しとなっている。
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図表１
