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Ⅱ 調査結果の概要
１．全体の概況
売上高と収益性を合せたＤＩ平均値(前年同期比)については▲19.4となり、前回調査(25年1-3月期)の▲30.6から11.2ポイント上昇している。来期見通しにおいては、14.5ポイント上昇して▲4.9となる見通しになっている。
売上高ＤＩ(前年同期比)については▲11.8となり、前回調査の▲29.1から17.3ポイント上昇している。来期見通しにおいては､10.9ポイント上昇して▲0.9となる見通しになっている。
収益性ＤＩ(前年同期比)については▲27.0となり、前回調査の▲32.1から5.1ポイント上昇している。来期見通しにおいては、18.2ポイント上昇して▲8.8となる見通しになっている。
業況(前年同期比)については、「好転」したとする企業は9.6％、「悪化」したとする企業は28.8％で、ＤＩは▲19.2となり、前回調査の▲29.4から10.2ポイント上昇している。来期見通しのＤＩは、13.5ポイント上昇して▲5.7となる見通しになっている。前期比では、「好転」したとする企業が8.3％､「悪化」したとする企業が22.3％で､ＤＩは▲14.0となり、前回調査の▲28.2より14.2ポイント上昇している。同じく前期比での業況見通しは、「好転」するとした企業が18.1％、「悪化」するとした企業が20.4％で、ＤＩは11.7ポイント上昇して▲2.3となる見通しになっている。
原材料価格ＤＩ（前期比）については27.9となり、前回調査の20.0から7.9ポイント上昇している。販売価格ＤＩ（前期比）については▲7.9となり、前回調査の▲6.1から1.8ポイント下降している。資金繰りＤＩ（前期比）については▲10.2となり、前回調査の▲20.1から9.9ポイント上昇している。金融機関の態度ＤＩ（前期比）については▲0.5となり、前回調査と同様となっている。
設備投資実施率については25.8％となり、前回調査より0.8ポイント上昇している。業種別で最も高い実施率となったのは､「プラスチック製品」の60.0％で、目的別では、「コスト低減」が31.8％、次いで「品質向上」が22.7％、「増産」が20.5％、「省エネ」が13.6％となっている。
設備操業率については、前期比で「上昇」したとする企業が9.6％、｢下降」したとする企業が15.2％で、ＤＩについては▲5.6となり、前回調査の▲20.1から14.5ポイント上昇している。
全体の景況天気図は「雨」から「小雨」に転じている。来期見通しにおいては「曇」に転じる見通しとなっている。
業種別に見ると、「窯業・土石製品」は7.4と前回調査の「薄日」から「曇」へ、「紙・加工品」は▲2.8と前回調査の「小雨」から「曇」へ、「プラスチック製品」は▲10.0と前回調査の「雨」から「小雨」へ、「木材・木製品」は▲11.1と前回同様「小雨」、「金属・同製品」は▲22.7と前回調査の「雨」から「小雨」へ、「繊維・同製品」は▲24.2と前回調査の「雨」から「小雨」へ、「機械・機器」は▲28.5と前回調査の「雨」から「小雨」へ、「食料品」は▲36.7と前回同様「雨」となっている。
来期見通しにおいては、「窯業・土石製品」が「薄日」域、「プラスチック製品」、「繊維・同製品」が「曇」域、「紙・加工品」、「機械・機器」、「金属・同製品」､「木材・木製品」「食料品」が「小雨」域の見通しとなっている。
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図表１
